気密性測定

気密測定器を用いて、住宅の気密性能を測定 気密測定報告書を作成します。

気密性能測定調査 気密性能 C値測定

機密性測定概要

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測定条件

省エネ基準並みの気密性の住宅。

測定費用の目安

39,800円程度~(税別)/棟
(遠方の場合は別途交通費が必要となります。)

注意事項

測定器準備に1日位必要です。

工事作業中の測定は、精密機械にホコリで損傷する為、お断りします。

基本的には、午前中(3時間位)の測定時間が必要です。
(不備により時間延長になる場合もあります。了承の上での発注となります)

予約後キャンセルの場合は、¥11,000 請求させて頂きます。

同業者の方へ

当社では、同業社の気密工事アドバイス・測定も行います。

気密測定に必要な情報を教えて下さい。

  • 当日立会者のお名前と携帯番号
  • 建物の名称 所在地 竣工年月日
  • 構造及び工法
  • 地図(駐車場はありますか)
  • 地図(駐車場はありますか)
  • 車を駐車するにあたり、注意事項等ありますか?
  • 平面図(床面積・延べ面積)立面図
  • 断面図 (仮想面積の算定に影響します
  • 屋根断熱又は天井断熱の床からの高さがわかる図面
  • 基礎断熱の場合も床下の高さがわかる図面(容積をお知らせ下さい)
  • 吹き抜け等がある場合も高さがわかる図面(容積をお知らせ下さい)

報告書に添付するため、PDF形式のものをメールで頂けるとありがたいです。

1、気密化の効果

①住宅の隙間から空気の漏れかなくなり熱ロスを少なく、断熱効果が向上しますので冷暖房エネルギーが 減少します。

②計画的な換気が出来ますので、必要換気量の確保、換気経路の明確化が可能となり、室内の空気汚染の発生を 防止し、健康な環境をつくる事が 出来ます。

③壁内への湿気の流入を防ぐと、結露を防止できますので建物の耐久性が向上し長持ちします。

2、気密性能基準とは

Ⅳ地域は相当隙間面積5c㎡/㎡以下 でしたが、今は基準がありません。

3、気密性能とは

住宅の建物外皮の隙間の大きさ(総相当隙間面積)を、実質延べ面積で割って1㎡あたりの隙間{相当隙間面積(C値)}として求める

4、気密測定とは(減圧法の場合)

①住宅内で、開口部に測定器を設置して室内の空気を送風機で外部に送り出し漏気量を測定します。
②室内の空気が減少するので室内外に圧力差が生じます。
③圧力差と空気の漏気量を測定器で測定すると住宅の気密性が判定できます。

5、 C値性能の判断基準

気密の性能を判断する場合、通常は気密測定を行い、相当隙間面積(下記)を算出します。相当隙間面積が小さいほど、気密がいい住宅になります。
断熱性能としての気密を考えた場合、相当隙間面積は2c㎡/㎡以下を、計画換気を考えると1c㎡/㎡以下を目標とすべきでしょう。

6、 気密の測定方法

一般に使用される測定装置は、送風機、流量測定器、内外の圧力測定器、内外の温度計などで構成されます。
送風機で住宅内外の圧力差を作り、5点以上の圧力差と流量を測定して、グラフを作成し、そのグラフをもとに総相当隙間面積を算出します。
低気密住宅では、隙間が多いため、送風機で空気を送り出しても、隙間からすぐに空気が流入してくるため、流量を大きくしてもあまり差圧があがりません。それとは逆に、高気密住宅では、少ない流量で差圧を上げることができます。

7、 気密性能(C値)の今後

気密性能については、「平成11年省エネ基準」で、全国の相当隙間面積の基準が規定されました。1・2地域(北海道・東北他)では、2c㎡/㎡、その他の地域では5c㎡/㎡と規定されました。(現在は、基準がありません)
最近では、気密性能に対する技術が向上し、気密性能は飛躍的に向上してきました。それにともない、計画換気の役割が重要になってきています。最近は、ホルムアルデヒドなどのVOCなどの問題が取りざたされていますが、気密住宅では換気が正常に行われない場合、室内の有害なガスが外に出づらくなるため、気密でない住宅よりも危険です。気密住宅を建てる場合には、換気量の確認も必ず行うようにしてください。

8、 相当隙間面積

住宅の隙間を直接計ることはできません。そのため、気密測定を行って住宅の相当隙間面積を測り、住宅にどのくらいの隙間があるかを判断します。

○ 相当隙間面積の基準値。(現在は、基準がありません)
平成11年省エネルギー基準(次世代省エネルギー基準)

地区       Ⅲ    Ⅳ
地区 c㎡/c㎡   5     5

○ 地域区分
次世代省エネルギー基準では

Ⅲ 岐阜 高山方面
Ⅳ 岐阜県 愛知県・三重県

気密測定技能者

河合 秀人

参考リンク

従来の省エネルギー基準で都道府県別に分類されていた地域区分では、一つの県の中で も気候が大きく異なることから、住宅に求められる省エネ性能との間に、ギャップが生じる所がありまし た。
今回の改正では、県から市町村で分けることで、このギャップをできるだけ少なくしようとしたもの です。
このため、同一県内であっても市町村で地域区分が分類されていますので、ご注意ください。

  • VOC測定業務

・積極的にやらないので検索キーワードにしなくてOK

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